現在開催中のトリノ冬季オリンピックは、環境にやさしいオリンピックとして環境保護団体などから高い評価を受けている。
　UNEPも、テプファー事務局長率いる代表団を派遣し、トリノにおいて、大会期間中、様々な環境イベントを開催している。例えば、2月15日の夜には、GREEN DINNERプロジェクトとして、京都議定書発効1周年（2月16日）を祝う行事を行う。
　また、トリノ冬季五輪組織委員会（TOROC） は、気候変動対策など様々な取り組みを行ってきた。主なものは以下のとおり。
●オリンピックをカーボン・ニュートラルとすることを目指す「HECTORプロジェクト（The HEritage Climate TORino）」。国内外のエネルギー効率化事業、再生可能エネルギー事業、森林事業などを支援することで、オリンピック開催に伴って排出されるCO2　10万トンを相殺する。
●環境報告書（持続可能性報告書）の公表（2003年及び2005年の2回）。
●ISO14001及びEUの環境管理・監査制度（EMAS）に適合した環境管理システムの構築。
●16件の環境指標（水循環、大気質、エネルギー消費量、ゴミの発生量、生態系、景観など）を盛り込んだ、オリンピック会場のモニタリング計画の策定。
●物資やサービスの提供に当たって、環境面の重視。例えば、会場周辺のホテルや観光施設については、エコラベルの取得を奨励するとともに、取得のための支援を行った。
●フロンなどを使わない冷蔵技術を活用した、飲食物の販売。マクドナルド社、コカコーラ社は、UNEPとグリーンピースの協力を受けて、これに自主的に取り組んだ。
●廃棄物処理計画では、廃棄物の68％をリサイクルに、32％をエネルギー回収にまわし、捨てられるゴミをゼロにするという野心的な目標を盛り込んだ。
●選手村などに、環境に配慮した建物を建設。持続可能な輸送計画を策定。
【ＵＮＥＰ】