資源エネルギー庁は平成１８年９月２５日、「省エネルギー技術戦略」の中間とりまとめを公表した。
　この戦略は、２００６年５月にまとまった「新・国家エネルギー戦略」の中で、２０３０年までに３０％のエネルギー消費効率改善を目標として省エネ技術戦略を構築することが示されたことを受け、検討されたもの。
　２０３０年の目標達成に向け、（１）超燃焼システム技術、（２）蓄熱など時空を超えたエネルギー利用技術、（３）省エネ型情報生活空間創生技術、（４）先進交通社会確立技術、（５）次世代省エネデバイス技術−−の５分野の重点技術に関して、その開発と導入に向けた課題、導入の道筋をまとめている。
　たとえば超燃焼システム技術については、「燃焼高度化・複合化技術」、「化学反応をうまく利用した技術」、「コプロダクションなど連携強化技術」、「省エネに必要な部材を作る技術」、「生物反応による高効率化など常温に近い条件を使う技術」が重要技術として指摘され、個別技術の詳細な導入シナリオが示されている。
　資源エネルギー庁では今後、この中間とりまとめに対する意見募集を行い、その結果を踏まえて１８年度中に「省エネルギー技術戦略２００７」を作成する予定。【資源エネルギー庁】