火力発電所で石炭を燃やした際に発生する石炭燃焼生成物（燃焼灰、飛灰等）の有効利用を推進したとして、20の団体・個人が、EPAの石炭燃焼生成物パートナーシップ（C2P2）から表彰された。
　同賞には、環境面での功績部門、広報・普及部門、イノベーション部門等8つの部門が設けられており、今回は、ノースダコタ大学エネルギー＆環境研究センター、ケンタッキー大学応用エネルギー研究センター、フレイト・パイプライン社のリュウ博士らが受賞した。
　石炭燃焼生成物の有効利用は、天然資源の保護、省エネルギー、コスト削減、温室効果ガス排出量の削減に役立つ。C2P2がスタートした2001年時点では、石炭燃焼生成物の32％が有効利用されていたが、現在では有効利用率は43％に上がっている。EPAは、2011年までに、有効利用率を50％にするという目標を掲げている。
　なお、C2P2には、現在170以上の企業や公共機関等が参加している。【ＥＰＡ】