青少年の約9割は、「世界のリーダーはなんとしても気候変動問題に取り組むべき」と考えていることが、新たな世論調査の結果で明らかになった。この調査はブラジル、インド、ロシア、南アフリカ、アメリカの5カ国で、12～18歳の青少年を対象に、10月13～23日の間、インターネットを利用して、世論調査会社のGlobeScan社によって実施された。なお、同様の調査は1999年にも実施されている。
　気候変動について、最も関心が高かったのはブラジル（96％）で、続いて南アフリカ（91％）、インド（85％）、アメリカ（82％）、ロシア（70％）となっている。
　また、南アフリカ、アメリカ、ブラジルの青少年は、世界のリーダーの温暖化問題への取組みが十分ではないと批判的であるのに対し、インドの青少年は「やりすぎ」、「十分」であるという回答が多く、「不十分」は僅か19％だった。取組みの緊急性については、インドを除く4カ国で、大多数の人がすぐに取り組む必要があると回答した。
　5人中4人（89％）が、将来、気候変動問題を改善することができると答えているものの、84％の人は、気候変動に取り組むために何ができるかといった情報がさらに必要だと考えている。
　UNEPのシュタイナー事務局長は、今回の調査結果を歓迎し、「世界のリーダーはコペンハーゲンの会議で青少年の声に耳を傾け、次世代のために責任ある行動をとるべきである」と述べた。【ＵＮＥＰ】