UNEPは、13の開発途上国で、ソーラーエネルギー、風力エネルギーを活用できる地域をマッピングするプロジェクトを開始した。「ソーラー／風力エネルギー調査アセスメント（the Solar and Wind Energy Survey Assessment；SWERA）と名づけられたこのプロジェクトにより、途上国での太陽光発電・風力発電の可能性は、現在推定されているよりも大きいことが証明できると専門家らは確信している。
　気候変動枠組条約第七回締約国会議の結果、クリーン開発メカニズムが認められ、先進国が途上国内で温室効果ガス削減事業を行い、それにより生じた削減分を、事業を行った先進国の排出割当量に加えることが出来るようになった。このため、途上国内で、ソーラーエネルギーや風力エネルギーを利用することのできる地点を割り出す必要性が高まっている。
　UNEP事務局長Klans Toepher 氏は、自然エネルギーの賦在量に関する不確実性が、途上国における再生可能エネルギーの利用を妨げてきた要因の一つだとして、SWERA計画の意義を強調した。
　今回調査が予定されている国は、バングラディッシュ、ブラジル、中国、キューバ、エルサルバドル、エチオピア、ガーナ、グァテマラ、ホンジュラス、ケニア、ネパール、ニカラグア、スリランカである。【ＵＮＥＰ】
　
注　［賦在量（ふざいりょう）：理論上利用可能な量］