「世界気象機関（ＷＭＯ）」は、１９５０年のこの日に世界気象機関条約が発効したことを記念して、毎年３月２３日を「世界気象デー（World Meteorological Day) とし、気象知識や国際的な気象業務について理解してもらうためのキャンペーン活動を、年ごとのテーマを設定しながら実施している。
　２００２年のテーマは「異常気象に備えて」。ＷＭＯの統計によると、竜巻、あられ、洪水、干ばつ、高潮などの自然災害により、毎年２５万人の命が奪われ、５００～１０００億米ドル（日本円で６．５兆～１３兆円）の損害が見積もられている。
　異常気象は地球温暖化の進行によっても増加すると予測されており、２００１年にＩＰＣＣが採択した「ＩＰＣＣ第３次評価報告書第１作業部会報告」でも、温暖化により「２１世紀中に、広域にわたる降水強度の増加、中緯度内陸部での夏期渇水、熱帯低気圧の最大風力、降水強度の増加などが起きる可能性が高い」ことが指摘されている。
　ＷＭＯは世界の気象関連業務の調整、統一、改善、情報交換の促進することを目的として１９５０年に設立された国際機関。２００２年３月現在世界１７９か国が加盟しており、本部はジュネーブにある。【気象庁】