UNEPの委託による「インド洋調査研究プロジェクト（Indian Ocean Experiment：INDOEX）」により、南アジアに広がる大気汚染が、農業に悪影響を与え、降雨パターンを変化させている状況が明らかになった。
　新たな報告書「アジアの茶色のもや：気候その他の環境影響（Asian Brown Cloud:Climate and Other Environmental Impacts）」は、アジア地域で形成されるもや、灰、酸性物、エアロゾルなどが、降雨や風のパターンなどの気象システムに影響を及ぼし、アジア大陸西部に干ばつを引き起こしていると指摘する。
　モデルによる計算では、インド南西部、パキスタン、アフガニスタン、中国西部などでは、もやの影響により、降水量が20−40％も減少する可能性がある。また、地表に届く太陽光が10～15％減り、農業に大きな影響を及ぼすと見られている。
　UNEPのクラウス・テプファー事務局長は、こうしたもやの原因として森林火災、農業廃棄物の燃焼、急増する化石燃料の燃焼、非効率的な調理釜からの煙などを指摘。「煤塵や粒子状物質等が、アジアにおける重大な環境問題になり始めている」という認識を示した上で、ヨハネスブルグ世界サミットを前に、取組の必要性をアピールした。【ＵＮＥＰ】