心理学や人間行動学の専門家は、政府や環境団体が発してきた「環境にやさしい生活・購入」というメッセージを再構築する必要があると指摘する。
　UNEPのクラウス・テプファー事務局長によれば、「市民にライフスタイルや購入態度について、罪の意識を持たせる手法では、ある程度の成功しか収めない。・・・『持続可能なライフスタイル』を、若者たちが言う クールで（かっこよく）、ファッショナブルなものにすべきである」とコメントした。実際、先進国では、持続可能なライフスタイルや持続可能な消費主義に賛同する市民は５％にしか満たないと示唆する研究もある。
　UNEPの専門家は、環境にやさしいライフスタイルを積極的に押し出した販売戦略として、韓国の自動車メーカーKIA及び欧州の洗剤業界の例を提示している。例えば、KIA社は、イギリスにおいて、新車の購入者にマウンテンバイクをおまけし、短距離ならば車に乗らないキャンペーン、子供を車でなく歩いて送迎するキャンペーンなどを展開している。
　UNEPの第22回管理理事会では、持続可能なライフスタイルが重要な議題の一つとして話し合われている。このコンセプトは、先進国のみならず、発展のスピードが著しい途上国（中国など)においても、重要なものとなる。
　UNEPは各国政府のみならず、産業界とも協力し、より環境にやさしいライフスタイルを模索していく予定である。【ＵＮＥＰ】