農林水産省は平成１５年８月１２日、平成１４年度に実施した「森林資源現況調査」の結果を公表した。
　この調査は原則５年ごとに策定される「全国森林計画（注１）」の基礎資料として、日本国内の森林資源状況を把握する目的で、「計画」策定前年に実施しているもの。
　調査結果によると、平成１４年３月３１日現在の日本全国の全森林面積は２，５１２万ヘクタールで前回の平成７年度調査の２，５１５万ヘクタールとほぼ同程度だった。
　一方全森林蓄積量は４０億４，０００万立方メートルで、平成７年度調査の３４億８，３００万立方メートルより５億５，７００万立方メートル増加していた。
　ただし今回の調査では人工林蓄積量が２３億３，８００万立方メートル（全体の約５５．４％）だったのに対し、天然林蓄積量は１７億２００万立方メートル（全体の約４２．１％）にとどまった。平成７年度調査で人工林蓄積量の割合が５４．３％、天然林蓄積量の割合が約４５．７％であったことと比べると人工林蓄積量の割合がより増えている。
　なお森林蓄積量は人工林を中心に増加を続けており、昭和４１年の蓄積量１８億８，７０００万立方メートルの倍以上に達している。
　（注１）全国森林計画＝森林・林業基本計画に即して５年ごとに１５年を一期として策定する国の森林計画【林野庁】