大気汚染により生ずる微粒子状物質（PM２．５）の濃度の上昇が、高齢者の心拍変動性（heart rate variability）の変化と関連があることを、EPAの調査開発局が明らかにした。この研究はペンシルバニア州立大学およびノースカロライナ大学の協力で行われ、今月公刊された「曝露分析および環境疫学」誌（Journal of Exposure　Analysis and Environmental Epidemiology）において公表されている。
　なお、心拍変動性は、心臓の健康状態を示す指標となるものであり、減少すると、突発的な心不全のリスクを示すものであるとされている。
　今回の調査では、以前にEPAが実施した、微粒子状物質と入院・早死件数との関連に関する研究を裏付けるものである。これらの調査研究は、微粒子状物質と罹病率および死亡率との間の統計学的な連関につき証明したものであるが、心臓に対する実際の影響を説明する、生物学的な影響については未だ証明されていない。

　詳細については、アン・ブラウン（TEL ９１９−５４１−７８１８）まで。【ＥＰＡ】